資格・施設認定・施設基準
資格認定
2025年5月更新
診療部
| 日本外科学会 | 外科専門医 指導医 |
|---|---|
| 日本乳癌学会 | 乳腺認定医 乳腺専門医 乳腺指導医 |
| 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会 | 乳房再建用エキスパンダー/インプラント責任医師 乳房再建用エキスパンダー/インプラント実施医師 |
| 日本がん治療認定医機構 | がん治療認定医 |
| 日本遺伝性腫瘍学会 | 遺伝性腫瘍専門医 遺伝性腫瘍指導医 |
| 日本人類遺伝学会 日本遺伝カウンセリング学会 |
臨床遺伝専門医 |
| 日本産科婦人科学会 | 産婦人科専門医 指導医 |
| 日本産科婦人科内視鏡学会 | 腹腔鏡技術認定医 |
| 日本生殖医学会 | 生殖医療専門医 |
| 日本女性医学学会 | 女性ヘルスケア専門医 |
| 日本東洋医学会 | 漢方専門医 |
| 日本甲状腺学会 | 認定専門医 |
| 日本内分泌外科学会 | 内分泌外科専門医 |
| 日本内分泌学会 | 内分泌代謝科専門医 内分泌代謝科指導医 |
| 日本糖尿病学会 | 糖尿病専門医 研修指導医 |
| 日本糖尿病協会 | 療養指導医 |
| 日本循環器学会 | 循環器専門医 |
| 日本超音波学会 | 超音波専門医 |
| 日本病理学会 | 病理専門医 分子病理専門医 病理専門医研修指導医 |
| 日本臨床細胞学会 | 細胞診専門医 |
| 日本麻酔科学会 | 麻酔科認定医 麻酔科専門医 麻酔科指導医 |
| 日本臨床腫瘍学会 | がん薬物療法専門医 指導医 |
| 日本医学放射線学会 | 放射線診断専門医 放射線治療専門医 放射線科研修指導医 |
| 日本放射線腫瘍学会 | 放射線治療専門医 |
| 肺がんCT検診認定機構 | 肺がんCT検診認定医師 |
| 日本核医学会 | 核医学専門医 PET核医学認定医 |
| 日本乳がん検診精度管理中央機構 | 検診マンモグラフィ読影認定医師 乳がん検診超音波検査実施・判定医師 |
| 日本内科学会 | 認定内科医 総合内科専門医 指導医 |
| 日本緩和医療学会 | 緩和医療認定医 |
| 日本サイコオンコロジー学会 | 登録精神腫瘍医 |
| 日本心身医学会・日本診療内科学会 | 合同心療内科専門医 |
| 日本EMDR学会 | EMDR治療者 |
| 日本呼吸器学会 | 呼吸器専門医 |
| 日本形成外科学会 | 形成外科専門医 形成外科領域指導医 皮膚腫瘍外科分野指導医 再建・マイクロサージャリー分野指導医 レーザー分野指導医 乳房増大用エキスパンダー/インプラント実施医師 |
| 日本熱傷学会 | 認定熱傷専門医 |
| 日本創傷外科学会 | 専門医 |
| 日本レーザー医学会 | 認定医（2種） |
| 日本人間ドック学会 | 認定医 |
| 日本抗加齢医学会 | 日本抗加齢医学専門医 |
| 日本精神科病院協会 | 精神保健指定医 |
| 日本大腸肛門病学会 | 大腸肛門病専門医 |
| 日本消化器病学会 | 消化器病専門医 |
| 日本消化器内視鏡学会 | 消化器内視鏡専門医 |
| 日本消化器外科学会 | 消化器がん外科治療認定医・認定医 |
| 日本内視鏡外科学会 | 技術認定（消化器・一般外科領域） |
| 日本医師会 | 認定産業医 |
| 日本口腔外科学会 | 口腔外科専門医 |
| 日本口腔科学会 | 認定医 |
薬剤部
| 日本病院薬剤師会 | がん薬物療法認定薬剤師 |
|---|---|
| 日本臨床腫瘍薬学会 | 外来がん治療認定薬剤師 |
| 日本緩和医療薬学会 | 緩和薬物療法認定薬剤師 緩和医療暫定指導薬剤師 |
| 日本薬剤師研修センター | 認定実務実習指導薬剤師 |
| 日本病院薬剤師会 | 病院薬学認定薬剤師 |
看護部
| 日本看護協会 | がん看護専門看護師 |
|---|---|
| 日本看護協会 | 乳がん看護認定看護師 がん化学療法看護認定看護師 緩和ケア認定看護師 がん性疼痛看護認定看護師 感染管理認定看護師 |
| 日本麻酔科学会 | 周術期管理チーム看護師 |
臨床研究支援部
| 日本臨床薬理学会 | 認定CRC |
|---|
放射線技術部
| 日本乳がん検診精度管理中央機構 | 検診マンモグラフィ撮影認定診療放射線技師 乳がん検診超音波検査実施技師 |
|---|---|
| 日本超音波医学会 | 超音波検査士 |
| 肺がんCT検診認定機構 | 肺がんCT検診認定技師 |
| 日本X線CT専門技師認定機構 | X線CT認定技師 |
| 日本核医学専門技師認定機構 | 日本核医学専門技師 |
| 日本放射線治療専門放射線技師認定機構 | 放射線治療専門放射線技師 |
| 放射線治療品質管理機構 | 放射線治療品質管理士 |
| 日本磁気共鳴専門技術者認定機構 | 日本磁気共鳴専門技術者認定 |
| 原子力規制委員会 | 第１種放射線取扱主任者 |
臨床検査部
| 日本臨床細胞学会 |
細胞検査士 |
|---|---|
| 国際細胞学会 | 国際細胞検査士 |
| 日本臨床衛生検査技師会 | 認定病理検査技師 |
| 日本臨床検査同学院 | 緊急臨床検査士 二級臨床検査士（病理学） |
| 日本臨床衛生検査技師会 | 認定臨床化学・免疫化学精度保証管理検査技師 |
| 日本超音波医学会 | 超音波検査士 |
| 日本乳がん検診精度管理中央機構 | 乳がん検診超音波検査実施技師 |
| 鹿児島県地域糖尿病療養指導士認定機構 | 鹿児島県地域糖尿病療養指導士 |
| 厚生労働省 | 有機溶剤作業主任者 特定化学物質及び四アルキル鉛等作業主任者 化学物質管理者 |
リハビリテーション部
| 日本医療リンパドレナージ協会 | 医療リンパドレナージ上級セラピスト |
|---|---|
| フェルディ式医療マニュアルリンパドレナージュ複合的理学療法 | 初級・中級講習会 修了 |
栄養管理部
| 鹿児島県地域糖尿病療養指導士認定機構 | 鹿児島県地域糖尿病療養指導士 |
|---|
がん相談支援センター
| 国立がん研究センター | 認定がん専門相談員 |
|---|---|
| 日本心理臨床学会 | 臨床心理士 |
歯科衛生科
| 日本歯周病学会 | 認定歯科衛生士 |
|---|---|
| 日本口腔ケア学会 | 認定歯科衛生士 |
| 日本歯科衛生士会 | 摂食嚥下リハビリテーション認定歯科衛生士 |
| 日本口腔ケア学会 | 認定資格3級・4級 |
| 日本歯科審美学会 | ホワイトニングコーディネーター |
施設認定
2025年1月更新
相良病院
公的機関等認定
特定領域がん診療連携拠点病院（乳がん）
へき地医療拠点病院
がんゲノム医療連携病院
- 鹿児島県乳がん検診精密検査実施協力医療機関
- 鹿児島県子宮がん検診精密検査実施協力医療機関
- 生活保護法及び中国残留邦人等の円滑な帰国の促進及び永住帰国後の自立の支援に関する法律に基づく指定医療機関
- 外国人医師臨床修練病院（新生物領域）
- 科学研究費補助金取扱規程（昭和40年3月30日文部省告示第110号）第2条第8項に規定する研究機関
- DPC対象病院
学会等認定
- 日本外科学会外科専門医制度 修練施設（指定施設）
- 日本乳癌学会 認定施設
- 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会 乳房再建エキスパンダー実施施設 （一次再建／二次再建）
- 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会 乳房再建インプラント実施施設 （一次一期再建／一次二期再建・二次再建）
- 日本形成外科学会 乳房増大エキスパンダー及びインプラント実施施設
- 日本がん治療認定医機構 認定研修施設
- 日本麻酔科学会 麻酔科認定病院（研修施設）
- 日本甲状腺学会 認定専門医施設
- 日本内分泌外科学会 専門医制度 認定施設
- 日本臨床腫瘍学会 認定研修施設（連携施設）
- 日本臨床細胞学会 認定施設・教育研修施設
- 日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構 遺伝性乳癌卵巣癌総合診療連携施設
- 日本緩和医療学会 連携施設
- 日本緩和医療薬学会 緩和医療専門薬剤師研修施設
- 日本乳がん検診精度管理中央機構 マンモグラフィ検診施設・画像認定施設
- JCOG(日本臨床腫瘍研究グループ)乳がんグループ参加施設
- NCD(National Clinical Databases)施設会員
- 九州大学病院連携医療機関
第三者評価
- 日本医療機能評価機構 認定施設（一般病院2）
さがらパース通りクリニック
- 日本乳癌学会 認定施設
- 日本人間ドック学会 人間ドック健診施設機能評価認定施設
- UAゼンセン指定 日帰り人間ドック実施施設
- 全国健康保険協会 鹿児島県生活習慣病予防健診実施機関
- 全日本病院協会 健康保険組合連合会指定 日帰り人間ドック実施施設
- 生活保護法及び中国残留邦人等の円滑な帰国の促進及び永住帰国後の自立の支援に関する法律に基づく指定医療機関
施設基準等届出一覧
2025年5月更新
相良病院
基本診療料に関する施設基準
- 情報通信機器を用いた診療に係る基準
- 機能強化加算
- 医療ＤＸ推進体制整備加算
- 初診料（歯科）の注１に掲げる基準
- 歯科外来診療医療安全対策加算１
- 歯科外来診療感染対策加算１
- 歯科外来診療環境体制加算１
- 急性期一般入院料１
- 診療録管理体制加算２
- 医師事務作業補助体制加算１
- 療養環境加算
- 緩和ケア診療加算
- 医療安全対策加算１、医療安全対策地域連携加算１
- 患者サポート体制充実加算
- 病棟薬剤業務実施加算１
- データ提出加算ロ
- 入退院支援加算１、入院時支援加算
- 緩和ケア病棟入院料１
- 入院時食事療養／生活療養（Ⅰ）
特掲診療料に関する施設基準
- 外来栄養食事指導料の注２に規定する基準
- 外来栄養食事指導料の注３に規定する基準
- がん性疼痛緩和指導管理料
- がん患者指導管理料イ、ロ、ハ、ニ
- 外来緩和ケア管理料
- 婦人科特定疾患治療管理料
- 下肢創傷処置管理料
- 外来腫瘍化学療法診療料１
- 療養・就労両立支援指導料の注３に規定する相談支援加算
- がん治療連携計画策定料
- 薬剤管理指導料
- 医療機器安全管理料１
- 在宅療養支援病院３
- 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料
- 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注２
- ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査
- がんゲノムプロファイリング検査
- ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
- 検体検査管理加算4
- 遺伝カウンセリング加算
- 遺伝性腫瘍カウンセリング加算
- 画像診断管理加算１
- 画像診断管理加算２
- 遠隔画像診断（受信側）
- ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
- 乳房ＭＲＩ撮影加算
- 外来化学療法加算１
- 無菌製剤処理料
- 運動器リハビリテーション料（Ⅱ）
- がん患者リハビリテーション料
- 乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術
- リンパ浮腫複合的治療料
- 組織拡張器による再建手術（乳房（再建手術）の場合に限る。）
- 乳癌センチネルリンパ節生検加算１及びセンチネルリンパ節生検１（併用）
- 乳癌センチネルリンパ節生検加算２及びセンチネルリンパ節生検２（単独）
- 乳腺悪性腫瘍手術（乳輪温存乳房切除術（腋窩郭清を伴わないもの）及び乳輪温存乳房切除術（腋窩郭清を伴うもの））
- ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術（乳房切除後）
- 乳腺悪性腫瘍ラジオ波焼灼療法
- 遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する乳房切除術
- 遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する子宮附属器腫瘍摘出術
- 麻酔管理料（Ⅰ）
- 病理診断管理加算１
- 悪性腫瘍病理組織標本加算
- クラウン・ブリッジ維持管理料
- 外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
- 歯科外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
- 入院ベースアップ評価料90
さがらパース通りクリニック
基本診療料に関する施設基準
- 有床診療所入院基本料5
- 有床診療所一般病床初期加算
- 栄養管理実施加算
- 入院時食事療養（Ⅰ）
- 放射線治療病室管理加算
特掲診療料に関する施設基準
- 外来放射線治療加算
- 放射線治療専任加算
- 医療機器安全管理料2
- 定位放射線治療
- １回線量増加加算
- ポジトロン断層・磁気共鳴コンピューター断層複合撮影
- 画像誘導放射線治療加算
- 強度変調放射線治療（IMRT）
- 画像診断管理加算1
他、開示事項
録音・撮影について
当法人では、患者さんおよび職員の個人情報やプライバシーを保護するため、原則として院内および敷地内での録音・撮影を禁止しております。
ただし、医師による説明の録音やWEBカメラ等の使用については、患者さんご自身やご家族の病状理解の助けになる場合もありますので、ご希望の際は事前申請が必要となります。
申請内容を検討した上で、許可する場合もありますので、職員にお申し出ください。
↓ご希望の方は下記より申請書をダウンロードの上、ご記入・ご提出ください。
相良病院 録音・WEBカメラ等 使用許可申請書 PDF
さがらパース通りクリニック 録音・WEBカメラ等 使用許可申請書 PDF
電話による医師の再診について
医師に外来で診てもらった後に、容態や病状が気になって、当院に電話をして医師に指示を求めるような場合、再診と同じ医療費が請求されます。
また休日、夜間の場合は、以下のように金額が加算されます。
あらかじめご理解いただきますよう何卒よろしくお願いいたします。
| 初診時 | 再診時 | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 時間 | 初診料 | 加算額 | 計 | 再診料 | 加算額 | 計 |
| 時間外 | 2,880円 | 850円 | 3,730円 | 730円 | 650円 | 1,380円 |
| 休日 | 2,500円 | 5,380円 | 1,900円 | 2,630円 | ||
| 深夜 | 4,800円 | ７,680円 | 4,200円 | 4,930円 | ||
- 時間外：月～金曜 6～8時、18～22時
土曜 6～8時、診療終了時～22時
休日 ：日曜祝日等 休診日
深夜 ：22時～翌6時 - 患者さんの自己負担額は、上記金額の1～3割です。
年齢や所得により、自己負担割合は異なります。
患者さんの権利
私たち博愛会は、「患者さんと共に歩む」を基本理念に掲げ、乳がん医療の未来を担う専門病院として、また女性の専門病院として、女性のためのトータルケアを目指して取り組んでいます。
その基本は「患者さん」を中心とした医療にあります。私たちはこの理念の下に、患者さんと共に協働して医療を創り上げていきたいと考えております。
ここに、患者さんの権利について掲げ、全職員が日々努力して到達すべき目標として努めてまいります。
患者さんの権利
１ かけがけのない個人としての尊厳性への権利
患者さんは、固有の人格を持つ一人の人間として尊重されます。いかなる状態にあっても、尊厳をもってその生を全うする権利を持っています。
２ 十分な説明の下で自己決定を行う権利
患者さんは、病気の診断、検査や治療の効果と危険性、他の治療法の有無、看護の内容及び病状の経過などについて、わかりやすい言葉や方法で十分な説明を受け、自由に質問し、十分理解し納得の上で適切な医療を選択し、受ける権利があります。
同意できない場合は、医療を受けることを拒否することもできます。
医療の選択にあたっては、他の医療機関の医師の意見を聞く（セカンド・オピニオン）権利があります。また、研究途上にある試験的治療（治験）を検討する場合には、その内容・予想される効果や副作用、従来の治療方法との違いなどについて十分な説明を受け、ご自身で決定することができます。
また、患者さんがご自分で判断することが難しいと思われる場合は、信頼する人に代わりに決めてもらうことも（代理人：代理意思決定者）可能です。患者さんの意思を大切に代理人と相談しながら患者さんにとって良いと思われることを進めていきます。
３ 最良の医療を受ける権利
患者さんは、差別されることなく、個々の価値観に沿った最善の医療を受ける権利があります。
４ 診療の情報を受ける権利
患者さんは、当院で行われたご自身の診療に関する情報の提供を受ける権利があります。
５ プライバシーの保護と秘密保持の権利
患者さんは、可能な限り病院内での私的な生活を他人に侵害されない権利があります。また、医療の過程において生じた患者さんの情報はむやみに他の人に知らされることはありません。
患者さんの個人情報は、ご自身がどのようになさりたいか（誰に知らせてほしいのか、何を知りたいかなど）という患者さんご自身のお考えに基づいて保護される権利があります。
６ 療養や健康について教育を受ける権利
患者さんは、患者さんの状況に応じた適切な療養や健康について教育を受ける権利があります。また、できるだけ健康的な生活習慣を身につける責任があります。
医療関係者への教育・研修について
医療関係者への教育・研修を目的として、研修や実習を実施することや、診療情報、試料等を利用させていただくことがあります。ご理解とご協力をお願いいたします。なお、ご協力いただけない場合は、受付にお申し出ください。
患者さんへのお願い
- ご自身の健康状態および変化を速やかに正確にお伝えください。
- 検査や治療などの医療行為は、理解と納得の上で受けてください。
- すべての患者さんが快適な環境で適切な医療を受けることができるように、他の患者さんの診療に支障をきたさないようご協力ください。
- 他の患者さん、ご家族、関係者の方々等の施設利用者および病院職員に対して、暴力・暴言・脅迫・強要行為やセクハラ、ストーカーなどの迷惑行為、犯罪行為を行わないでください。
- 解決しがたい要求を繰り返し行い、病院業務に支障をきたすような行為を行わないでください。
- 患者さんや職員の個人情報保護のため、写真および動画の撮影は行わないでください。
- 敷地内、院内では、加熱式・電子タバコ（ニコチン・タールフリーを含む）を含めて禁煙です。アルコールについては、ノンアルコールを含む飲用、持ち込みは禁止です。
- 病院の設備や機器備品は大切に扱ってください。故意に破損した場合は、弁償していただきます。
- 治療もしくは面会等の用事なく敷地内、院内に立ち入らないでください。また、受診に必要でない危険な物品は持ち込まないでください。
- 従業員エリア（Staff Only）には許可なく立ち入らないでください。
- 受けた医療に対して、医療費を遅延なくお支払いください。
上記の事項を守って頂けない場合は、当院での診療をお断りすることがあります。
また、警察への通報や法的措置による対応をすることがあります。
- 医療関係者への教育・研修を目的として、研修や実習を実施することや、診療情報や試料等を利用させていただくことがあります。ご理解とご協力をお願いします。（ご協力いただけない場合は受付にお申し出ください。）
- 安心して医療を受けていただくために、医療安全管理に関するご相談窓口を設けております。ご希望の方は、受付にお申し出ください。医療安全管理が対応いたします。
平成15年10月制定
平成20年4月改定
平成22年5月改定
令和2年6月改定
令和4年11月改定
